大地をどんと踏んでみる。振動は、どんなに微細であっても地球上すべてに届くはずだ。つながっているのである。陸も海も、さらには宇宙も。この事実を人間は忘れがちだ。だから平然と、木を切り倒し、川や海を埋め、地面を掘り崩す。それが何をもたらすか考えもせず、自然への敬虔な姿勢を失い――。

　しかし、さすがに２１世紀に入り、「地球環境」という言葉がそこかしこで聞かれるようになった。グローバリゼーションの時代、どこかの国がくしゃみをすれば世界中が風邪を引く。その危機感から目を背けることができなくなったのだ。中でも温暖化問題は、あたかも人類最大のテーマであるように扱われる。本誌でも再三、取り上げたが、世界各地で尋常ならざることが起きているのは事実だ。温暖化が脅威であることは疑いようがない。人類をあげての早急な対策が求められる。

　だが、一方で、二酸化炭素主犯説には疑問の声が出ている。真偽のほどを明らかにするだけの材料を、私は持ち得ない。ただ、「排出権の売買」には思わず首をひねる。環境問題の利権化と言えなくもないからだ。あたかも債権のごとくに取引されるなら、実体としての二酸化炭素が思いの外減らないことだってありうる。
　
　そもそも、私たちが沈思すべきは目先や近未来のことではない。温暖化もさることながら、百年後を見据え、自然と人間の関わり合いをどうするかが、何よりも問われているのだ。
　
　人類は科学によって自然を「征服」する、あるいは「搾取」することに力を注いできた。しかし、自然の一部である人間が自然を「征服」したり「搾取」する――そんなことは原理的にありえない。当然、さまざまなしっぺ返しをくらってきた。
　
　では、どうしたらいいのか。その答えははっきりしている。共存しかない。擬人化すれば、自然と人間がお互いに尊重しあい、助け合い、生存確率を高めていくということだ。そのための知恵こそが求められている。言わずもがなだが、それは極めて難事業である。木を切り倒し、川を埋め、地面を掘り起こすようなわけにはいかない。
　
「歴史的選挙」が始まった。だが、どの政党も視野狭窄に陥っている。環境問題が主要な争点になっていないだけではない。自然とのかかわりあいを見つめ直そうと主張する候補者をみかけない。未来を見通せない候補者に未来は託せない。（北村肇）