ゲームは終わった。紙切れどころか、パソコン上のデータにすぎない”カネ”が市場を席巻し、金融工学という、これもまた実態を伴わない”知恵”がもてはやされた、幻想の支配するゲームは終焉を迎えたのだ。かような遊戯は、ウオール街でも兜町でも、はるか以前から行なわれていた。だが、ここまで低所得者層を巻き込んだことはなかった。

　市場至上主義をお題目に無軌道な規制緩和が続けば、いずれは、病人の掛け布団でも奪っていく輩が出現するのは当然の成り行きだった。しかも、肉体的な暴力を使わず言葉巧みにだますのだから始末に負えない。マイホームを夢見て複雑なシステムについて書かれた説明書を吟味しなかった市民を、「自己責任だ」と批判する気にはなれない。そもそも、債務の証券化などは、あまりにも仕組みが複雑で、そうそう理解できることではない。

　さらに厄介なのは、ゲームであるがゆえにリアリティ－がなく、犯罪者側に罪の意識が希薄なことだ。でなければ、誰かが「これはまずい、止めようよ」とブレーキをかけていたはずである。

　世界を揺るがす金融カジノにおける最大の胴元は、紛うことなく米国である。ベルリンの壁崩壊後、栄耀栄華を極めた米国は、新自由主義の勝利を祝う宴のように、マネーゲームをあおり続けた。思惑通りに世界のカネは米国市場に流れ込み、慢性的な財政赤字であるにもかかわらず、好景気を維持できたのだ。

　だが、おごれる者は久しからず。サブプライムローンの破綻をきっかけに、あっという間に、米国の金融システムはガタガタになった。かつて日本が味わった土地バブルと、今回の住宅バブルは構造が似ていると言われる。だが、規模が違いすぎる。世界はいま、米国がくしゃみをすれば風邪を引いてしまうのだ。

　この「世界恐慌の危機」を前にして、米国は７０兆円を超える資金を導入する。直接、税金を使うわけではないが、実質的には、金融機関国有化への第一歩である。すでに欧州では、国有化への流れが出来ている。”勝った”はずの資本主義が惨めな敗戦を喫しつつある、と言ってもいいだろう。

　新自由主義とは結局、究極まで“カネ”を神格化することにほかならず、こんなことがいつまでもまかり通るわけがない。今回の世界恐慌は、先進国や金融機関、大企業が「人間」を粗末にしたことへの強烈なしっぺ返しだ。　（北村肇）