遺伝子組み換えの最新事情について講演する印鑰智哉氏。（写真／斉藤円華）

自然界では起こりえない遺伝子改変を作物などに行なう「遺伝子組み換え（ＧＭ）」本場の米国で、非ＧＭ食品の市場が急成長しているという。ＧＭをめぐる最新事情について、オルター・トレード・ジャパン政策室長の印鑰智哉氏が3月12日、カフェスロー（東京都国分寺市）で講演した。

講演は「たねと食とひと＠フォーラム」が企画。ＧＭはベトナム戦争で枯葉剤を製造したダウ・ケミカルやモンサントなどの化学企業が主導する。除草剤にも枯れないダイズ、害虫を殺す毒素を生成するワタなどが実用化されている。

ＧＭ食品に起因する健康影響は立証されていない。ところが米国で近年、ＧＭとがんなど健康影響との関連を示唆する情報が広まっている、と印鑰氏は指摘。20の州で食品にＧＭ表示義務を求める運動が起きている。

こうした中、ゼネラル・ミルズのシリアル「チェリオス」、ベン＆ジェリーズのアイスクリームなど非ＧＭ食品が登場。キャンベル・スープもＧＭ表示を自主的に始めるという。「非ＧＭ食品市場はこの５年で４倍になった」と印鑰氏は話した。

一方、日本では大手ビール各社が発泡酒などの原料に使う糖類を相次いでＧＭに転換。ＧＭ作物の承認数が世界最多の日本はＧＭの「吹きだまり」になることも予想される。

（斉藤円華・ジャーナリスト、３月25日号）