「予知も予測も不可能」と語るロバート・ゲラーさん＝日本外国特派員協会で。（撮影／片岡伸行）

「日本政府の言う『30年以内に南海トラフ（海溝）で巨大地震が発生する確率が80％』などというのは“神話”です」

冒頭から刺激的な発言が飛び出した。２月13日に東京・丸の内の日本外国特派員協会で行なわれたロバート・ゲラーさんの会見。東京大学名誉教授で地震学者のゲラーさんは、地球の内部構造の解析が専門だが、20年以上前から「地震は予知できない」という論文を発表。１９７８年に「大震法」（大規模地震対策特別措置法）を制定した日本政府の地震政策に対して「現実的ではなく科学的でもない」とする批判的な言動を繰り返してきた。

いわゆる「予知派」の学者だけでなく、政府の掛け声の下、東海地震や南海地震への警戒を呼びかけるマスコミからは、あまり快く思われていないようだ。近著の『ゲラーさん、ニッポンに物申す』（東京堂出版）でも、〈「地震予知」という幻想〉〈止まらない研究不正〉〈知られざるアメリカの正体〉な
ど、歯に衣着せぬ痛烈な批判を展開している。

ゲラーさんは予知と予測の違いを説明した上で「短期的予知は不可能だし、長期的予測も不可能」と指摘。「周期説は成り立たず、統計的な優位性はないのです。日本政府は過去40年間も“予知”ができるかのように偽り続け、それを国内メディア、特にＮＨＫが誇張してきた」とし、２００２年の「東南海、南海地震（略）特別措置法」成立の際に政府が発表した南海地震の危険性を示すマップを紹介。

「赤色が危険で黄色が安全。太平洋側の東海地方を中心に広い地域が赤色になっていますが、その後起きたのは、皆さんご存知のように11年の東日本大震災、16年の熊本地震、18年の北海道胆振東部地震で、いずれも『安全』であるはずの黄色の地域です。赤色の地域では何も起きていません。このマップと現実はあまりに違う。これは科学者でなくてもわかる、明らかな事実」と説明した。

ゲラーさんはまた、「２万人近くの死者・行方不明者を出した東日本大震災ですが、東京電力が津波の危険性をわかっていれば原発事故は防げたのではないか。南海地震を危険視しすぎたことによる弊害とも言える」と指摘したが、地震のリスクがあると認めた上での自身の「条件付き原発再稼働容認論」については触れなかった。

【「さすがＮＨＫ！」】

ゲラーさんは結論として「こうしたハザードマップを使ってはいけません。メディアもこれで警戒心を煽るのはやめた方がいい。何十年に一度、１００年に一度起きるとかの周期説も間違っているので廃棄しなければなりません。仮説が検証できなければ廃棄するのが科学。日本は間違いなく地震大国ですから〈いつでも、どこでも起こりうる〉というのが真実です。ある地域が他の地域に比べて地震発生の確率が高いと言うことはできない。どの地域でもリスクがあると認識すべき」と強調した。

なぜ他の地震学者はその説を受け入れないのかとのメディアからの質問に対し、ゲラーさんは「利権が絡む」とし「研究資金の恩恵も受けられず、政府の審議会にも呼ばれない」と即答。話題がＮＨＫに及ぶと、「私が最後に呼ばれたのは94年８月の『クローズアップ現代』。２０１２年10月にはＮＨＫラジオの１時間の番組から声がかかったが、前日になって突然『形式を変える』と言われ、予知派の学者も出演することになったと。私がそれはないでしょうと断ると、結局、予知派の学者１人の出演となった」と明かし、「今日（の会見に）はＮＨＫの記者はきていますか？」と問いかけ、会見場から何も反応がないのを見ると、「さすがＮＨＫ！」と笑わせた。

ゲラーさんは最後に「『３・11』の時期に合わせ、南海トラフの報道が出てくると思う。しかし、日本ではいつでもどこでも地震が起こりうるという真実を、皆さんにきちんと伝えてほしい」と訴えた。

なお、この会見から８日後の２月21日には昨年９月に続き、「安全」なはずの北海道胆振地方で震度６弱の地震が発生した。

（片岡伸行・記者、2019年3月8日号）